自然エネルギー100%プラットフォーム

自然エネルギー100%プラットフォームは「新しい常識」である自然エネルギー100%についての議論を喚起します。

 

自然エネルギー100%をめざす地域

国内外の自然エネルギー100%をめざす動きが活発化しています。各地の目標設定や政策枠組みを探りましょう。

 

自然エネルギー100%について学ぶ

自然エネルギー100%を達成するにはどのような方法があるのでしょうか。先駆者たちの経験から学びましょう。

自然エネルギー100%をめざして

「自然エネルギー100%プラットフォーム」は、自然エネルギー100%の実現を提唱する世界的なイニシアチブです。このプラットフォームは、多くの国や地域ですでに実践されているプロジェクトを基盤として、「新しい常識」である100%自然エネルギーについての議論を喚起します。

近年、世界各地のコミュニティ、地域、島、国、企業や金融機関などが100%自然エネルギーに向けて動きはじめています。そして、自然エネルギーの大幅な普及は、いまや技術的に可能であり、経済的に有益であり、社会に多様なメリットをもたらすことが実証されています。

このプラットフォームは、自然エネルギー100%に関する国内外の取り組みや情報を発信し、さまざまなステークホルダーの学びと対話の場を生み出します。成功事例、先駆者の経験、優れた実践や政策を通じて、自然エネルギー100%の実現方法を知り、取り組みを進めましょう!

プラットフォームについて

最新ニュース

イベント
2017年9月3日

地域再生可能エネルギー国際会議2017(9/7-8 イベント)

欧州での開催を重ねてきた「地域再生可能エネルギー会議(Local Renewables Conference)」(イクレイとフライブルグ市(ドイツ)による共催)の“海外スピンオフ”として、日本環境省、長野県、イクレイ– 持続可能性をめざす自治体協議会の共催による、「地域再生可能エネルギー国際会議2017」が初めて日本で開催されます。

イベント
2017年8月23日

動き出す100%自然エネルギーイニシアティブ(9/6 イベント)

CAN-Japanは、日本国内での自然エネルギー100%プラットフォームの立ち上げにあたり、ラッセ・ブルーン氏(Climate Action Network International グローバルキャンペーンリーダー)を迎え、下記の通りイベントを開催いたします。

イベント
2017年8月23日

動き出す100%自然エネルギーイニシアティブ(9/5 イベント)

CAN-Japanは、日本国内での自然エネルギー100%プラットフォームの立ち上げにあたり、ラッセ・ブルーン氏(Climate Action Network International グローバルキャンペーンリーダー)を迎え、下記の通りイベントを開催いたします。

イベント
2017年3月10日

100%自然エネルギー推進円卓会議(3/10 イベント)

環境エネルギー政策研究所・全国ご当地エネルギー協会・CAN-Japanは、世界の100%自然エネルギーに向けた動きをリードするステファン・シューリグ氏(100%自然エネルギー世界キャンペーン/世界未来評議会)を迎え、下記の通り「100%自然エネルギー推進円卓会議」を開催致しました。

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Eライブラリ

Building Blocks

100%自然エネルギー推進円卓会議

100%自然エネルギー推進円卓会議

映画「おだやかな革命 これからの暮らしを巡る物語」

再生可能エネルギー政策の国際比較

映画「日本と再生 光と風のギガワット作戦」

脱炭素社会に向けた長期シナリオ2017

地域分散型エネルギー・システム

100% Renewable Energy with Anna Leidreiter

そこが知りたい電力自由化: 自然エネルギーを選べるの?

自然エネルギー革命シナリオ2015

エネルギーの世界を変える。22人の仕事

パワーシフト・キャンペーン

再生可能エネルギーの社会化

Energy Democracy

コミュニティパワー エネルギーで地域を豊かにする

100%再生可能へ! ドイツの市民エネルギー企業

自然エネルギーQ&A

脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案 電力系統編

脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案 費用算定編

脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案 省エネルギー編

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参加団体

CAN-Japan

気候変動問題に取り組む、120カ国以上・1100の環境NGOからなる国際ネットワーク組織であるClimate Action Network(CAN)の日本拠点です。 CANは1989年に設立され、継続的に気候変動交渉に関わっています。 気候変動に関する情報や対策強化のための戦略を共有し、各国政府やメディアへの働きかけを行うほか、専門的な調査・分析によって国際制度について提言を行い、国際交渉を後押ししてきました。

CANは25年間にわたり、気候変動問題の解決を求める世界の市民社会の声を伝え続けています。 世界各地には、各国・地域ごとに、参加団体を取りまとめるCANの拠点組織(ノード)があり、世界中のCAN参加全団体の事務局は、「CANインターナショナル(CAN-I)」が担っています。

CANの日本のノードとして、CAN-Japanは、CAN-Iと連携して国際的な活動を行うのと共に、日本に拠点を置くNGOが連携し、国際交渉の前進や持続可能なエネルギー推進のための日本国内の気候変動対策の強化、対外気候政策の健全化のために、国内で独自の活動も展開しています。

気候ネットワーク

気候ネットワークは、地球温暖化防止のために市民の立場から「提案×発信×行動」するNGO/NPOです。

ひとりひとりの行動だけでなく、産業・経済、エネルギー、暮らし、地域等をふくめて社会全体を持続可能に「変える」ために、地球温暖化防止に関わる専門的な政策提言、情報発信とあわせて地域単位での地球温暖化対策モデルづくり、人材の養成・教育等に取り組んでいます。

また、わたしたちは、地球温暖化防止のために活動する全国の市民・環境NGO/NPOのネットワークとして、多くの組織・セクターと交流・連携しながら活動を続けています。

環境エネルギー政策研究所(ISEP)

環境エネルギー政策研究所(ISEP:Institute for Sustainable Energy Policies)は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から独立した第三者機関です。2000年9月、飯田哲也を所長とし、地球温暖化対策やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家によって設立されました。

WWFジャパン

世界に広がるWWFの国際的なネットワーク。

その一翼を担うWWFジャパンは、1971年、世界で16番目のWWFとして東京で設立されました。

WWFジャパンは、自然の中に人間が存在するという自然観を取り入れ、日本国内および日本が関係している国際的な問題に取り組みます。

グリーンピース・ジャパン

グリーンピースは、環境保護と平和を願う市民の立場で活動する国際環境NGOです。
問題意識を共有し、社会を共に変えるため、政府や企業から資金援助を受けずに独立したキャンペーン活動を展開しています。

本部(グリーンピース・インターナショナル 事務局長 クミ・ナイドゥ)はオランダのアムステルダムにあり、世界に280万の個人サポーターに支えられています。
世界40カ以上の国と地域で活動し、国内だけでは解決が難しい地球規模で起こる環境問題に、グローバルで連携して解決に挑戦することが私たちの強みです。

自然エネルギー財団

自然エネルギー財団は、東日本大震災および福島第一原子力発電所の事故を受けて、孫 正義(ソフトバンクグ ループ代表)を設立者・会長として 2011 年 8 月に設立されました。安心・安全で豊かな社会の実現には自然エ ネルギーの普及が不可欠であるという信念から、自然エネルギーを基盤とした社会を構築することを目的として 活動しています。

FoE Japan

FoE Japan は、地球規模での環境問題に取り組む国際環境NGOです。
世界74ヵ国に200万人のサポーターを有する Friends of the Earth International のメンバー団体として日本では1980年から活動を続けてきました。

350.org Japan

350.orgは、世界規模で気候変動問題に取り組むムーブメントの構築を目指しています。全世界188カ国以上に広がるネットワークと連携しながら、オンラインキャンペーン、草の根運動や多くの市民を巻きこんだアクションを展開しています。

350.orgは世界中で広がる草の根運動によって、各国のリーダーに科学の現実や正義の原則に対する責任を求めています。 このムーブメントは、世界中の市民による草の根運動から立ち上がったもので、今では連携をしながら全ての人々にとってより良い未来を実現するために活動しています。

「環境・持続社会」研究センター(JACSES)

「環境・持続社会」研究センター(JACSES)は、持続可能で公正な社会の実現を目指して、幅広い市民と専門家の参加・協力のもと、調査研究・政策提言・情報提供を行うNPO/NGOです。

地球環境市民会議(CASA)

CASAは、1988年10月、(1)地球規模の環境問題と地域レベルの大気環境の保全についての調査・研究・提言、 (2)海外のNGOとの交流・連帯、(3)地域の大気汚染被害者の運動の支援などを目的に、大阪で設立されました。

このCASAの設立には、次のような3つの市民運動の流れが合流しました。

1981年3月から、全国に先駆けて「フロンガスによるオゾン層の破壊」、「地球温暖化問題」などの地球規模の環境問題に 取り組んできた全大阪消費者連絡会をはじめとする消費者運動の流れ。
「手渡したいのは青い空」を合言葉に、大気汚染公害の根絶と被害者救済の 裁判闘争に取り組んできた、西淀川公害患者と家族の会をはじめとする大気汚染 公害被害者運動の流れ。
環境保全と公害根絶のために、地道な調査、研究を続けてきた研究者・専門家の流れ。
CASAは、目的に賛同する個人と団体で構成される市民団体で、2014年9月現在 全国各地で様々な環境問題に取り組む約40団体のNGOと約300人の市民、研究者、弁護士などが 参加しています。

オックスファム・ジャパン

オックスファムは世界90カ国以上で、そこに住む人びとと共に活動する民間の支援団体です。私たちは、貧困に生きる人びとがその貧困から抜け出そうとする努力をサポートし、また貧困そのものを根本的になくそうとする活動を行っています。

公正なルールにもとづいて、一人一人が尊厳を持ち、基本的に必要とされる生活を営み、自分の生活を自分で決めることができる世界が、オックスファムの目指す世界です。

ピースボート

ピースボートが目指すもの、それは船旅を通じて、国と国との利害関係とはちがった草の根のつながりを創り、地球市民の一人として、平和の文化を 築いていくことです。

「みんなが主役で船を出す」を合い言葉に、地球市民のネットワークづくりに必要な人との「出会いの場」、世界が抱えるグローバルな問題を現地の人たちと共に考える「学ぶ場」、そしてそれを実際に一人一人が「行動できる場」をピースボートは提供しています。

同時に、これまで築いてきた世界中のネットワークを活かし、様々な国際協力活動や提言活動も行っています。その活動は、貧困や震災で苦しむ地域を訪れ支援物資を届けるプロジェクトや、カンボジアの地雷廃絶のためのキャンペーン、自然破壊が進むガラパゴス諸島での 植林ボランティア、ヒロシマ・ナガサキの被爆者と航海をしながら世界中で平和の大切さを伝える活動など多岐にわたります。

こうした活動を続ける中、2002年には国連の経済社会理事会(ECOSOC)との特別協議資格を持つNGOとして認定され、現在も平和教育や紛争予防、軍縮、貧困対策などの分野で活動しています。また最近では、気候変動をはじめ差し迫る環境破壊に対する取組もはじまっています。

Office Ecologist

2008年10月設立。地球環境問題に関する情報や現状分析、温暖化・エネルギー問題などに取組む。

コンサベーション・インターナショナル・ジャパン

地球上に存在する生物多様性は、安定した気候、きれいな空気、水、食料、文化など、計りきれない恵みを提供しています。CIは、すべての人々のために健康で、生産的な地球環境を守るために保全活動に取り組んでいます。

人間の経済活動やインフラの開発は、地球環境に深刻な負担を与えます。そのため、CIは、現地での実践から、各国政府関係者に向けた政策提言まで、さまざまなレベルでの働きかけを行っています。

「科学」と「政策提言」、また、「フィールドでの実践」という3つの指針を通じて、私たちは、自然資源を守るための解決に向けて努力します。地元コミュニティから国家レベルまで、熱帯林や緑豊かな草原、河川、湿原、湖や海を守る科学者たちを支援しています。

地球環境の生態系が人類にもたらす”価値”を正しく認識してこそ、現在、および将来世代へつなぐ持続的な発展の道筋を作り出すことが可能になるのです。

レインフォレスト・アクション・ネットワーク日本代表部

サンフランシスコに本部を持つ米国の環境NGO。環境に配慮した消費行動を通じた森林保護、先住民や地域住民の権利擁護、環境保護活動を、さまざまな角度から行っています。

1985年の設立以来、レインフォレスト・アクション・ネットーク(RAN)は、森林と、そこで生活している人々の人権を守るために活動しています。

2005年10月より、日本代表部を設置して、日本の紙パルプ企業向けに原生林や世界遺産レベルの森林を伐採しているタスマニアの森林保護の活動を開始しました。現地の木材チップ会社であるガンズ社をターゲットとしてキャンペーンを展開。ガンズ社は2010年9月に天然林から植林木へのシフトを宣言、2011年6月には、天然林木材チップの利用を停止しました。しかしながら、現在、日本向けの建材として合板の部材である単板生産のためのオールドグロス林を含む天然林伐採が継続しており、政府による公的保護プロセス頓挫の懸念もでてきています。

2009年より、インドネシアの森林保護活動を開始。インドネシアのスマトラ島などから原料を得ている巨大製紙企業のAPP社とAPRIL社の紙製品による社会、環境問題に取り組んでいます。

東アジア環境情報発伝所

2000年12月に任意団体として発足(2011年に法人化)し、中国、韓国の環境NGOととも日中韓環境情報共有プロジェクトを遂行してきました。2010年より日中韓の環境NGOとともに、東アジアの低炭素化をめざした東アジア気候フォーラムや東アジア低炭素地域づくりワークショップなどを開催し、東アジア気候ネットワークの国際事務局を務めています。

この他、中国の環境NGOネットワーク「緑色選択連盟」の国際パートナーとして、サプライチェーンのグリーン化にも取り組むなど、東アジア地域における環境協力の推進に取り組んでいます。