11月26日、自然エネルギー100%プラットフォームは、「自然エネルギーの疑問を解く～2030年までに3倍を目指して～」と題するウェビナーをオンラインで開催しました。
▶イベントページ：https://go100re.jp/3925
本イベントページ上に、当日の資料および動画を掲載しております。
日本では第7次エネルギー基本計画に向けた議論が本格化しています。その中では自然エネルギーの導入を加速させる必要があり、目標を高く設定することが課題になっています。
自然エネルギーについて、日本にポテンシャルは本当にあるのか、安定的に供給することができるのか、コスト的にどうなのかといった観点も含め、３名の講師の方々にお話しいただきました。
自然エネルギーは自給率を高め、地方を創生する鍵となる
まず、公益財団法人自然エネルギー財団の高瀬香絵さんから、自然エネルギーは日本のエネルギー自給率向上と地方創生の鍵であり、火力や原子力に頼らない低コストかつ安定した供給が可能とのお話をいただきました。太陽光や風力のポテンシャルを最大限活用し、蓄電池や送電網強化を進めるべきであるとともに、農業と共存した営農型太陽光で地域経済の活性化も重要と、その想いを語っていただきました。
中長期における再エネ導入の絵姿と可能性――シナリオとポテンシャルを俯瞰する
次に、公益財団法人世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）の市川大悟さんからは、特に再エネのポテンシャルについてお話頂き、太陽光・風力を主力とする大規模拡大の可能性を示唆いただきました。さらに今後の課題として、農地利用促進や開発量が多い地域の負荷解消が挙げられました。ポテンシャルは十分ある一方、政策支援と実現可能性を高める技術革新が不可欠とお話いただきました。
海外から見た日本の脱炭素・再エネ政策
続いて、特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所（ISEP）／ストラスクライド大学の安田陽さんから、日本の再エネ政策には情報不足や誤解が障壁となっており、国際的な再エネ導入の流れから遅れを取っているとお話いただきました。日本で再エネがなかなか進まない８つの理由を挙げ、科学的根拠に基づく政策決定や国際的視点の導入、情報共有の強化の必要性を提言されました。
ディスカッション＆質疑応答パートでは、参加の皆さんから「洋上風力を進めるために何が必要？」「マスメディア等の誤訳などサイエンスコミュニケーションの課題は？」など、多様な質問をいただき、講師の方々からわかりやすく回答をいただきました。また、お話いただいた3人の方々から、最後にひとこととして「熱い想い」を語っていただきました。ぜひ動画でご確認ください。
当日の動画はCAN JapanのYoutubeチャンネルで公開しております。
当日ご参加されなかった方・ウェビナーを見直したい方も、以下のリンクからぜひご覧ください。
▶当日の動画： https://youtu.be/meep1lr0LJ4
過去のウェビナーの動画・関連するレポート・パンフレットなどはこちら
▶自然エネルギー100%プラットフォーム Eライブラリ：https://go100re.jp/library