都道府県や市町村別などの地域毎に評価することで、より大きな割合で自然エネルギーを供給している地域を見出し、自然エネルギーにより持続可能な地域を将来に渡り増やしていくことが重要です。そのため、2007年から毎年、「永続地帯研究会」（千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所（ISEP）の共同研究）として日本国内の地域別の自然エネルギー供給の現状と推移を明らかにしてきています[1]。 Read More
再生可能エネルギーの普及拡大が本当に雇用創出に貢献するのであろうか？ アメリカに限らず、脱炭素社会に向けて再生可能エネルギーの普及が世界各国で広がるなか、どの程度の経済効果や雇用創出の効果が見込まれているのであろうか？ 本稿では国際機関が発行する最新報告書をもとに紹介したい。
7月21日に掲載の記事では、REN21が6月に発表したGSR（Global States Report）をもとに、世界の自然エネルギーの普及状況を紹介しました。一方、ここ足元の日本においての普及状況はどうでしょうか？ FIT制度が大きく変わろうとしているいま、国内での普及状況を振り返りつつ、昨今の動きについて簡単に紹介をします。
自然エネルギー100%をめざして世界各国で導入が加速しています。電力の自然エネルギー化が大きく進む一方で、私たちのエネルギー消費の大半を占める熱や交通分野の取り組みはまだまだ不十分です。REN21「自然エネルギー世界白書」から現状を見ていきましょう。
気象条件に応じて変動する自然エネルギーは、「お天気任せで信頼できない」と言われてきました。とはいえ、日本でも年間で15%以上を賄うようになっています。変動する自然エネルギー電力は、どのように電力需給に貢献しているのか、ISEP Energy Chartから見ていきましょう。
永続地帯研究会（千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所の共同研究）では、都道府県や市町村毎に自然エネルギーの割合を推計して自然エネルギー100%地域を見出し、評価する取り組みを行っています。「永続地帯2017年度版報告書」で公表されたエネルギー永続地帯のデータ（2016年度推計）より、地域別の自然エネルギーの電力の供給割合から各地域の特徴をみていきたいと思います。
