プラグインソーラーに関するウェビナーを開催いたします。
開催概要
イベント
【ウェビナー】
市民の再エネを増やす可能性・プラグインソーラーの普及に向けて
～ドイツの事例と日本でのこれから～
当日の資料、録画は後日こちらをご覧ください。
日時
2026年7月24日（金）14:00～15:30
会場
オンライン（Zoomによるウェビナー形式）
趣旨
2022年のエネルギー危機以降、ドイツなどで市民がベランダなどに手軽に設置できる小型太陽光発電が注目され、大きく広がっています。家庭のコンセントに直接接続することができることが特徴で、「プラグインソーラー」と呼ばれています。
日本では現状、小規模太陽光発電に関する法的位置づけがなく、コンセントに接続する場合には、屋根置き太陽光と同等の手続きが必要となっています。この点ドイツでは、技術面・制度面での変更が2023年から2025年にかけて行われました。
蓄電池とセットでなくても導入可能な「プラグインソーラー」は手ごろな価格で導入できることもあり、市民の再エネ導入のハードルを大きく下げることができます。日本での普及に向けて何が必要か考えます。
プログラム
＜随時更新予定＞
１．趣旨説明
（パワーシフト・キャンペーン 吉田 明子）
２．プラグインソーラーの普及に向けて
「ドイツの動向と導入事例」（自然エネルギー財団 カロリン・イプトナー さん）
「日本での可能性と今後の課題」（自然エネルギー財団 尾身悠一郎さん）
３．質疑応答
申込方法
お申込み方法：以下からお申込みください。
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_HnzW0J2bTpSjTX2bAapJnQ#/registration
講師紹介
カロリン・イプトナー さん（自然エネルギー財団 上級研究員）
2025年4月に自然エネルギー財団に参加。専門は国際気候政策、地域での気候対策の促進。財団入職前は名古屋大学の脱炭素社会創造センターに所属し、カーボンフットプリント、環境教育に取り組んだ。
2023年までは、山形大学の国際センターに勤務し、教育と国際業務に携わる一方で、気候意識向上に関するワークショップや講演を定期的に実施し、SDGsや気候アクションの普及に努めた。
また、山形県の再生可能エネルギー関連の委員会に参加し、地域の自然エネルギー推進に貢献してきた。2013年に筑波大学で工学の博士号を取得。
自然エネルギー財団では、特にヨーロッパ（ドイツ中心）および東南アジアのカーボンニュートラルにむけた政策研究を担当。
尾身悠一郎（おみ ゆういちろう）さん（自然エネルギー財団 上級研究員）
2024年より現職。2022年一橋大学院法学研究科後期博士課程修了（法学博士）。専門は米国外交史で、博士論文では石油とドルを巡る米国の外交政策を研究。
2022年には一橋大学特任講師として国際関係と気候危機の歴史に関する講義を行う。同年から国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが事務局を担う任意団体「ゼロエミッションを実現する会」において、
自治体に対して太陽光パネル設置義務化、高い断熱等級の設定、2030年までの温室効果ガス削減目標の引き上げを求める活動に取り組む。
自然エネルギー財団では、主に太陽光発電の拡大にむけた調査研究を担当。
吉田 明子（よしだ あきこ）さん（FoE Japan／パワーシフト・キャンペーン）
国際環境NGO FoE Japan 気候変動・エネルギーチーム
2011年の震災・原発事故以後、福島に関する活動やエネルギーシフトに向けた活動に携わる。2015年に再エネ選択を呼びかける「パワーシフト・キャンペーン」を立ち上げる。2023年より、再エネ100%と公正な社会をめざすネットワーク「ワタシのミライ」運営チームにも携わる。気候変動・エネルギー政策に市民の声を届ける観点で活動する。
開催団体
- 主催：パワーシフト・キャンペーン、自然エネルギー100％プラットフォーム
- 本イベントはパタゴニアの助成を受けて開催します。
関連ページ
＜参考情報＞
*1自然エネルギー財団「報告書 プラグインソーラー 誰もが設置できる太陽光発電の新しい形」2026年3月25日
https://www.renewable-ei.org/activities/reports/20260325.php
*2自然エネルギー財団「提言 日本におけるプラグインソーラー導入への道筋 賃貸・集合住宅にも開かれた太陽光発電へ」2026年6月1日
https://www.renewable-ei.org/activities/reports/20260601.php