自然エネルギーの割合は国レベルで見ることが一般的ですが、地域レベルで見ることで国レベルとは違った姿が見えてきます。千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所(ISEP)がおこなっている「エネルギー永続地帯」の研究から詳細を見ていきましょう。

エネルギー永続地帯

永続地帯2018年度版報告書

エネルギー永続地帯の研究では、地域内で生み出される自然エネルギーの割合を地域の持続可能性の指標と捉え、都道府県および市町村の単位での評価をおこなっています。この研究は2007年にはじまり、毎年日本国内の地域別の自然エネルギー供給の現状と推移が報告書にまとめられ、発表されています。

自然エネルギー供給を都道府県および市町村の単位で評価することにより、より大きな割合で自然エネルギーを供給している地域にはどのような特徴があるのか、また、割合が小さな地域にはどのような課題があるのか、考察することが可能になります。

また、太陽光や風力、小水力、地熱、バイオマスなど、さまざまな自然エネルギー資源の活用度合いを地域毎に評価することにより、従来の経済的な指標だけでは捉えられなかったその地域の持続可能性を評価することが可能となります。

2019年3月に「永続地帯2018年度版報告書」で公表されたエネルギー永続地帯のデータ(2017年度推計)より、地域別の自然エネルギーの電力の供給割合から各地域の特徴をみていきましょう。

都道府県・市町村毎の特徴

日本国内では、自然エネルギーの全発電量に占める割合がようやく2017年度に16.7%になりましたが、2018年(暦年)では17.4%に増えています。2017年度の自然エネルギー電力の内訳をみると水力が7.9%と最も大きな割合になっていますが、太陽光が5.8%とその次に大きな割合を占めています。

都道府県別にみると、2017年度の推計では大分県、鹿児島県、秋田県の3つの県で、民生(家庭、業務)および農林水産用の電力需要と比較した地域的な自然エネルギー供給の割合が40%を超えています(図1)。

1. 都道府県別の自然エネルギーの供給割合のランキング(2017年度推計値)
出所:永続地帯研究会(千葉大学倉阪研究室+環境エネルギー政策研究所)

13の都道府県で、その割合が30%を超えていますが、都道府県毎に特徴があります(表1)。

表1. 県別の電力需要に対する自然エネルギーの割合(トップ13)|出所:永続地帯研究会

都道府県 太陽光 風力 地熱 小水力 バイオマス 自然エネ
大分県 21.4% 0.2% 16.0% 5.7% 5.3% 48.5%
鹿児島県 27.7% 5.4% 3.3% 4.7% 3.9% 45.1%
秋田県 4.4% 16.8% 9.3% 10.4% 3.7% 44.7%
宮崎県 27.0% 0.4% 0.0% 2.8% 9.1% 39.2%
群馬県 26.9% 0.0% 0.0% 8.4% 1.8% 37.1%
青森県 10.7% 14.8% 0.0% 5.2% 3.1% 33.8%
栃木県 26.2% 0.0% 0.0% 4.4% 2.5% 33.1%
長野県 16.2% 0.0% 0.0% 16.0% 0.7% 33.0%
島根県 11.4% 8.0% 0.0% 7.3% 5.8% 32.5%
福島県 17.2% 4.2% 1,2% 7.6% 1.9% 32.1%
三重県 24.5% 3.8% 0.0% 1.2% 2.2% 31.6%
高知県 15.4% 3.4% 0.0% 6.6% 6.0% 31.3%
富山県 5.1% 0.1% 0.0% 23.2% 2.2% 30.6%
全国 9.4% 1.0 0.4% 2.3% 1.7% 14.9%
  • 第一位の大分県では地域的な自然エネルギー供給の割合が約49%に達し、その中で地熱発電が16%に対して、太陽光発電の割合が21%と初めて上回りました。
  • 第二位の鹿児島県では太陽光発電の割合約28%と全国で最も高く、太陽光の割合が20%を超える都道府県は、宮崎県、群馬県、栃木県、三重県、茨城県、徳島県、山梨県を含めた9県となっています。
  • 第3位の秋田県では太陽光の割合は4%程度と低い一方で、風力の割合が17%と全国で最も高くなっており、9%の地熱発電や10%の小水力に加えて自然エネルギー電力の割合が約45%に達しています。
  • 風力では、青森県が15%と秋田県に次いで高くなっています。
  • 九州では宮崎県と大分県、その他の地域では、島根県と高知県でバイオマスの比率が5%以上と高くなっています。
  • 小水力では、第13位の富山県で23%、長野県で16%、秋田県で10%と高くなっています。

さらに、157もの市町村では電力需要に対して100%を超える割合の自然エネルギーが供給されていると推計されています。

風力発電だけでも100%を超える市町村は26あり、地熱発電では5市町村ですが、小水力発電では67市町村あることがわかりましたがほとんど増加はしていません。

一方、2012年にFIT制度がスタートして太陽光発電の導入が急速に進み、25の市町村では太陽光発電だけで100%を超えており、増加傾向にあります。これらの発電設備のほとんどは、地域外の企業が所有・運営しており、地域の自然エネルギー資源を地域主体で活用するコミュニティパワー(ご当地エネルギー)としての取り組みが求められています。

また、地域での普及の遅れがみられる自然エネルギーの熱利用(太陽熱、バイオマス、地中熱など)への本格的な取り組みも期待されています。熱も含んだ地域的な自然エネルギーの供給の割合が100%を超える市町村が100を超えましたが、まだまだ電力による寄与が大きい状況です。

全国の地域的エネルギー自給率の平均値は約12%ですが、電力供給分が約11%、地熱などの熱供給分はわずか1%となっています。熱需要に対する自然エネルギーの割合は約4%ですが、その中で、19%の大分県(地熱)、13%の山口県(バイオマス)、11%の鹿児島県(地熱)、10%の熊本県(太陽熱、地熱)、10%の高知県(太陽熱、バイオマス)は自然エネルギー熱の割合が比較的高い県になっています。

松原弘直(認定NPO法人環境エネルギー政策研究所)