Japan CLP主催のイベントにおいて大企業以外の主体を対象とする自然エネルギーに関する新たなイニシアティブ発足の構想が発表されました。当プラットフォームは、このイニシアティブに協力しながら、多様な主体の100％宣言を幅広く呼びかける場として引き続き100％宣言を支援し、自然エネルギー100％の拡大を進めていきます。
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Ｕ20東京メイヤーズ・サミットが開催され、持続可能で包摂的な世界の実現に向けて、世界各地の首長が都市共通の課題や解決を議論しました。世界の大都市が呼びかける「自然エネルギー100%」にはどういった意義があるのでしょうか。
自然エネルギーの割合は国レベルで見ることが一般的ですが、地域レベルで見ることで国レベルとは違った姿が見えてきます。千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所（ISEP）がおこなっている「エネルギー永続地帯」の研究から詳細を見ていきましょう。
今回はプラットフォームに対してこれまでに寄せられたご質問とその回答をまとめました。「100%宣言したい！でもどうすれば…？」「個人でできることは？」などの疑問にお答えします。
自然エネルギー100%プラットフォームは、地域のさまざまな主体が自然エネルギー100%に向けた取り組みを考えるための場としてセミナーを開催しています。仙台と徳島で開催されたセミナーの概要をご報告します。
日本初の「自然エネルギー100%大学」の実現を宣言している千葉商科大学（学長：原科幸彦）は、2019年2月27日、2018年2月度から2019年1月度の1年間の電力での自然エネルギー率が101.0％に達したことを発表しました。
気象条件に応じて変動する自然エネルギーは、「お天気任せで信頼できない」と言われてきました。とはいえ、日本でも年間で15%以上を賄うようになっています。変動する自然エネルギー電力は、どのように電力需給に貢献しているのか、ISEP Energy Chartから見ていきましょう。
2018年8月23日、千葉商科大学（千葉県市川市）にて、シンポジウム「再生可能エネルギー100％の社会の実現に向けてマルチステークホルダーの取り組み」が開催されました。再生可能エネルギーに関心のある企業関係者、自治体関係者、一般市民など約500人が参加しました。
自然エネルギー100%世界キャンペーンは、これまでの世界各地の自然エネルギー100%に向けた取り組みの実績や成功事例を踏まえ、持続可能なエネルギー転換のための実用的なツールキットとして「100%自然エネルギー・ビルディング・ブロックス」を開発しました。自然エネルギー100%プラットフォームでは、このツールの概要版を日本語に翻訳しました。
太陽光発電の展示市「PV Japan 2018」にて、セミナー「自然エネルギー100％をめぐる世界の動向と日本」が行われ、環境エネルギー政策研究所（ISEP）の古屋将太さんが、2015年のパリ協定採択を引き金に急拡大する自然エネルギーの世界的動向と日本の動きをご紹介しました。