気象条件に応じて変動する自然エネルギーは、「お天気任せで信頼できない」と言われてきました。とはいえ、日本でも年間で15%以上を賄うようになっています。変動する自然エネルギー電力は、どのように電力需給に貢献しているのか、ISEP Energy Chartから見ていきましょう。
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2018年8月23日、千葉商科大学（千葉県市川市）にて、シンポジウム「再生可能エネルギー100％の社会の実現に向けてマルチステークホルダーの取り組み」が開催されました。再生可能エネルギーに関心のある企業関係者、自治体関係者、一般市民など約500人が参加しました。
自然エネルギー100%世界キャンペーンは、これまでの世界各地の自然エネルギー100%に向けた取り組みの実績や成功事例を踏まえ、持続可能なエネルギー転換のための実用的なツールキットとして「100%自然エネルギー・ビルディング・ブロックス」を開発しました。自然エネルギー100%プラットフォームでは、このツールの概要版を日本語に翻訳しました。
太陽光発電の展示市「PV Japan 2018」にて、セミナー「自然エネルギー100％をめぐる世界の動向と日本」が行われ、環境エネルギー政策研究所（ISEP）の古屋将太さんが、2015年のパリ協定採択を引き金に急拡大する自然エネルギーの世界的動向と日本の動きをご紹介しました。
Aiming at realizing 100% renewable energy in Japan, a symposium will be held in cooperation with various actors.
日本での自然エネルギー100%実現を目指し、さまざまな主体が連携してシンポジウムを開催します。
自然エネルギー100%をめざす上では、自然エネルギーの供給を増やすだけでなく、省エネルギーを進めることが重要です。省エネを進めることで、自然エネルギー100%はより容易に達成することが可能になります。
永続地帯研究会（千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所の共同研究）では、都道府県や市町村毎に自然エネルギーの割合を推計して自然エネルギー100%地域を見出し、評価する取り組みを行っています。「永続地帯2017年度版報告書」で公表されたエネルギー永続地帯のデータ（2016年度推計）より、地域別の自然エネルギーの電力の供給割合から各地域の特徴をみていきたいと思います。
「2050年自然エネルギー100%電力」の社会は具体的にどのような姿で構想されるのでしょうか？電源構成、コスト、雇用効果、支援政策のあり方などの概要についての翻訳記事をご紹介します。
新しい常識としての「自然エネルギー100%」に関する対話の場を世界的に広げてきた「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」は、メンバー団体から新たな運営委員を選任したことをお知らせいたします。