脱炭素社会の実現に向けて、昨年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画。２０３０年４６％削減の目標達成に向けて、残すところあと１０年を切るなかで、再生可能エネルギー（以下、再エネ）の普及拡大に向けた動きが加速している。主力となる太陽光や風力、とくにコーポレートPPAを活用した太陽光や洋上風力の導入拡大に注目が集まるなか、今後の普及拡大に俄かに期待が集まりつつあるのが、地熱発電である。
[1] 第6次エネルギー基本計画（2021年10月22日閣議決定）
[2] 地球温暖化対策計画（2021年10月22日閣議決定）
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昨年自然エネルギー100%プラットフォームで作成したリーフレットをこの度改訂いたしました。リーフレットに掲載している自然エネルギー100%に取り組む理由、世界の国や地域・企業の取り組み、そして皆さんが自然エネルギー100%に取り組むに際して採ることのできるアクションなど、各種の情報に関して改訂をしています。ぜひご活用下さい。
地方自治体や中小企業の再エネ100宣言を進めている「再エネ100宣言 RE Action（以下RE Action）」への参加団体数が、2021年6月に150団体を達成し、2021年7月21日現在で155団体となりました。
自然エネルギー100%プラットフォームの運営団体でありますCAN-Japanは、この度下記の通り自然エネルギー大学リーグ準備会が主催する自然エネルギー大学リーグ設立総会・記者会見を共催いたしましたのでご報告いたします。
大学は、大規模なCO2排出事業者であることや教育機関としての重要な拠点であることから、脱炭素化のため重要な役割を担っています。また経費削減や持続可能な経営の観点でも脱炭素化は有効であると考えます。このような大学の脱炭素化の状況を明らかにするため、脱炭素投資研究会、パワーシフト・キャンペーン他は、2020年6～9月にかけ、東京都内の大学に脱炭素化に関する調査を実施しました。
再生可能エネルギーの普及拡大が本当に雇用創出に貢献するのであろうか？ アメリカに限らず、脱炭素社会に向けて再生可能エネルギーの普及が世界各国で広がるなか、どの程度の経済効果や雇用創出の効果が見込まれているのであろうか？ 本稿では国際機関が発行する最新報告書をもとに紹介したい。
自然エネルギー100%プラットフォームではこの度リーフレットを作成しました。このリーフレットでは自然エネルギー100%に取り組む理由、世界の国や地域・企業の取り組み、そして皆さんが自然エネルギー100%に取り組むに際して採ることのできるアクションについて紹介しています。ぜひご活用下さい。
7月21日に掲載の記事では、REN21が6月に発表したGSR（Global States Report）をもとに、世界の自然エネルギーの普及状況を紹介しました。一方、ここ足元の日本においての普及状況はどうでしょうか？ FIT制度が大きく変わろうとしているいま、国内での普及状況を振り返りつつ、昨今の動きについて簡単に紹介をします。