本ウェビナーは、自然エネルギーの持続可能な普及を目指して、その在り方を学ぶための連続ウェビナーの第2弾です。テーマは太陽光発電です。土砂災害の懸念や自然環境保護などの観点から、山林を大規模に開発するような太陽光事業が、各地で問題となっています。各地の自治体なども課題と認識し、条例など規制も進みつつあります。山林開発でないかたちで、今後はどのような場所、方法で進めていけばよいでしょうか。
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本ウェビナーは、自然エネルギーの持続可能な普及を目指して、その在り方を学ぶための連続ウェビナーの第1弾です。初回のテーマは風力発電（主に陸上）。
太陽光と並びこれからの自然エネルギーの主力と目される風力発電が、国土の狭い日本で普及していくためには、どのような進め方が考えられるのか。各地での実事例の紹介や、今後の制度の動きについてお話をします。
地方自治体や中小企業の再エネ100宣言を進めている「再エネ100宣言 RE Action（以下RE Action）」への参加団体数が、2021年6月に150団体を達成し、2021年7月21日現在で155団体となりました。
自然エネルギー100%プラットフォームの運営団体でありますCAN-Japanは、この度下記の通り自然エネルギー大学リーグ準備会が主催する自然エネルギー大学リーグ設立総会・記者会見を共催いたしましたのでご報告いたします。
脱炭素社会を実現する上で、自然エネルギー100%を実現するためには、脱原発・脱化石燃料の実現を両輪で進めていかなければなりません。果たして自然エネルギー100%を実現することはどうやってできるのでしょうか？また2030年までにどこまで増やすことができるのでしょうか？
本ウェビナーではNGOが示すシナリオ・ビジョンにおいて、自然エネルギーの導入をどのように見ており、また提言をしているのかについてご紹介します。
大学は、大規模なCO2排出事業者であることや教育機関としての重要な拠点であることから、脱炭素化のため重要な役割を担っています。また経費削減や持続可能な経営の観点でも脱炭素化は有効であると考えます。このような大学の脱炭素化の状況を明らかにするため、脱炭素投資研究会、パワーシフト・キャンペーン他は、2020年6～9月にかけ、東京都内の大学に脱炭素化に関する調査を実施しました。
IRENAが2020年4月に公表したレポート「世界の自然エネルギーの展望」は、2050年までの長期的なエネルギー転換において持続可能な低炭素社会を実現するためのシナリオ「エネルギー転換シナリオ」と共に2050年以降の脱炭素化(ゼロエミッション)のシナリオとして「さらに深い脱炭素化の展望」を示しています。
本セミナーでは、自然エネルギーの普及や取り組みに関心を持ち始めた方に向けて、自然エネルギー100%の社会をつくっていく意義、世界の国・地域・企業の動きの最新情報、そして実現に向けてできることについて、お話します。学生の皆さんや地域の方などの参加もお待ちしています。
千葉商科大学は、消費する電力よりも多くの電力を生み出し、キャンパスで利用しています。その電力は、すべて自然エネルギーです。千葉商科大学は、どのようにして自然エネルギー100％を達成したのでしょうか。全国の大学関係者向けに、そのノウハウを様々な角度から公開・共有するオンラインセミナーを３回に分けて開催します。
第3回目は、千葉商科大学の取り組みについて、学生団体、企業・外部役員、広報担当のそれぞれの立場から見えたことについてお話いたします。多くの関係者のご参加をお待ちしております。
再生可能エネルギーの普及拡大が本当に雇用創出に貢献するのであろうか？ アメリカに限らず、脱炭素社会に向けて再生可能エネルギーの普及が世界各国で広がるなか、どの程度の経済効果や雇用創出の効果が見込まれているのであろうか？ 本稿では国際機関が発行する最新報告書をもとに紹介したい。