
自然エネルギーの割合は国レベルで見ることが一般的ですが、地域レベルで見ることで国レベルとは違った姿が見えてきます。千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所(ISEP)がおこなっている「エネルギー永続地帯」の研究から詳細を見ていきましょう。
自然エネルギーの割合は国レベルで見ることが一般的ですが、地域レベルで見ることで国レベルとは違った姿が見えてきます。千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所(ISEP)がおこなっている「エネルギー永続地帯」の研究から詳細を見ていきましょう。
今回はプラットフォームに対してこれまでに寄せられたご質問とその回答をまとめました。「100%宣言したい!でもどうすれば…?」「個人でできることは?」などの疑問にお答えします。
自然エネルギー100%プラットフォームは、地域のさまざまな主体が自然エネルギー100%に向けた取り組みを考えるための場としてセミナーを開催しています。仙台と徳島で開催されたセミナーの概要をご報告します。
日本初の「自然エネルギー100%大学」の実現を宣言している千葉商科大学(学長:原科幸彦)は、2019年2月27日、2018年2月度から2019年1月度の1年間の電力での自然エネルギー率が101.0%に達したことを発表しました。
気象条件に応じて変動する自然エネルギーは、「お天気任せで信頼できない」と言われてきました。とはいえ、日本でも年間で15%以上を賄うようになっています。変動する自然エネルギー電力は、どのように電力需給に貢献しているのか、ISEP Energy Chartから見ていきましょう。
本セミナーでは、3名の講師により、自然エネルギー普及に向けた3つのアイディアを学びます。
1)気候変動問題への影響から、自然エネルギー普及の重要性を学ぶ
2)自然エネルギーの普及の現状と、地域での合意の在り方を学ぶ
3)長崎県五島市の事例から、浮体式洋上風力と潮流発電の地域での取組みを学ぶ
今回のセミナーでは、自然エネルギー100%に向かう世界と日本の動向について紹介するとともに、宮城県内で再エネの取り組みを積極的に行う主体からお話を伺います。
2018年8月23日、千葉商科大学(千葉県市川市)にて、シンポジウム「再生可能エネルギー100%の社会の実現に向けてマルチステークホルダーの取り組み」が開催されました。再生可能エネルギーに関心のある企業関係者、自治体関係者、一般市民など約500人が参加しました。
自然エネルギー100%世界キャンペーンは、これまでの世界各地の自然エネルギー100%に向けた取り組みの実績や成功事例を踏まえ、持続可能なエネルギー転換のための実用的なツールキットとして「100%自然エネルギー・ビルディング・ブロックス」を開発しました。自然エネルギー100%プラットフォームでは、このツールの概要版を日本語に翻訳しました。