Japan CLP主催のイベントにおいて大企業以外の主体を対象とする自然エネルギーに関する新たなイニシアティブ発足の構想が発表されました。当プラットフォームは、このイニシアティブに協力しながら、多様な主体の100％宣言を幅広く呼びかける場として引き続き100％宣言を支援し、自然エネルギー100％の拡大を進めていきます。
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エネルギーで地域が元気になるってどういうこと？
気候変動はどうやって止めるの？自然エネルギー100％（RE100）は可能？
各界の第一人者たちがカンカンガクガク語りつくします。
Ｕ20東京メイヤーズ・サミットが開催され、持続可能で包摂的な世界の実現に向けて、世界各地の首長が都市共通の課題や解決を議論しました。世界の大都市が呼びかける「自然エネルギー100%」にはどういった意義があるのでしょうか。
本シンポジウムでは、世界の自然エネルギー100%への最新動向や千葉商科大学の事例を紹介し、地域から目指す自然エネルギー100%のまちづくりについて議論します。ゆっくりとしかし確実に広がる地域での自然エネルギーによる人々の営みが描かれたドキュメンタリー映画「おだやかな革命」には、そのヒントがあります。
自然エネルギーの割合は国レベルで見ることが一般的ですが、地域レベルで見ることで国レベルとは違った姿が見えてきます。千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所（ISEP）がおこなっている「エネルギー永続地帯」の研究から詳細を見ていきましょう。
今回はプラットフォームに対してこれまでに寄せられたご質問とその回答をまとめました。「100%宣言したい！でもどうすれば…？」「個人でできることは？」などの疑問にお答えします。
自然エネルギー100%プラットフォームは、地域のさまざまな主体が自然エネルギー100%に向けた取り組みを考えるための場としてセミナーを開催しています。仙台と徳島で開催されたセミナーの概要をご報告します。
日本初の「自然エネルギー100%大学」の実現を宣言している千葉商科大学（学長：原科幸彦）は、2019年2月27日、2018年2月度から2019年1月度の1年間の電力での自然エネルギー率が101.0％に達したことを発表しました。
気象条件に応じて変動する自然エネルギーは、「お天気任せで信頼できない」と言われてきました。とはいえ、日本でも年間で15%以上を賄うようになっています。変動する自然エネルギー電力は、どのように電力需給に貢献しているのか、ISEP Energy Chartから見ていきましょう。
本セミナーでは、３名の講師により、自然エネルギー普及に向けた３つのアイディアを学びます。
１）気候変動問題への影響から、自然エネルギー普及の重要性を学ぶ
２）自然エネルギーの普及の現状と、地域での合意の在り方を学ぶ
３）長崎県五島市の事例から、浮体式洋上風力と潮流発電の地域での取組みを学ぶ