日本初の「自然エネルギー100%大学」の実現を宣言している千葉商科大学（学長：原科幸彦）は、2019年2月27日、2018年2月度から2019年1月度の1年間の電力での自然エネルギー率が101.0％に達したことを発表しました。
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気象条件に応じて変動する自然エネルギーは、「お天気任せで信頼できない」と言われてきました。とはいえ、日本でも年間で15%以上を賄うようになっています。変動する自然エネルギー電力は、どのように電力需給に貢献しているのか、ISEP Energy Chartから見ていきましょう。
本セミナーでは、３名の講師により、自然エネルギー普及に向けた３つのアイディアを学びます。
１）気候変動問題への影響から、自然エネルギー普及の重要性を学ぶ
２）自然エネルギーの普及の現状と、地域での合意の在り方を学ぶ
３）長崎県五島市の事例から、浮体式洋上風力と潮流発電の地域での取組みを学ぶ
今回のセミナーでは、自然エネルギー100%に向かう世界と日本の動向について紹介するとともに、宮城県内で再エネの取り組みを積極的に行う主体からお話を伺います。
2018年8月23日、千葉商科大学（千葉県市川市）にて、シンポジウム「再生可能エネルギー100％の社会の実現に向けてマルチステークホルダーの取り組み」が開催されました。再生可能エネルギーに関心のある企業関係者、自治体関係者、一般市民など約500人が参加しました。
シンポジウム「再生可能エネルギー100％の社会の実現に向けて－日本のマルチステークホルダーの取り組み－」の登壇者資料を掲載しています。
All materials at the symposium can be downloaded here.
自然エネルギー100%世界キャンペーンは、これまでの世界各地の自然エネルギー100%に向けた取り組みの実績や成功事例を踏まえ、持続可能なエネルギー転換のための実用的なツールキットとして「100%自然エネルギー・ビルディング・ブロックス」を開発しました。自然エネルギー100%プラットフォームでは、このツールの概要版を日本語に翻訳しました。
自然エネルギー100%を目指していく際、自然エネルギー設備を増やしていくという方向性の傍らで、とかく見落とされがちな2つの重要なポイントが「省エネ」、そして「環境配慮」です。本記事では、自然エネルギー100%を目指す上で、なぜ環境配慮が重要な視点となるのか、そして、どのように配慮していけるのかについて紹介します。
太陽光発電の展示市「PV Japan 2018」にて、セミナー「自然エネルギー100％をめぐる世界の動向と日本」が行われ、環境エネルギー政策研究所（ISEP）の古屋将太さんが、2015年のパリ協定採択を引き金に急拡大する自然エネルギーの世界的動向と日本の動きをご紹介しました。
Aiming at realizing 100% renewable energy in Japan, a symposium will be held in cooperation with various actors.