自然エネルギー100%世界キャンペーンは、これまでの世界各地の自然エネルギー100%に向けた取り組みの実績や成功事例を踏まえ、持続可能なエネルギー転換のための実用的なツールキットとして「100%自然エネルギー・ビルディング・ブロックス」を開発しました。自然エネルギー100%プラットフォームでは、このツールの概要版を日本語に翻訳しました。
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太陽光発電の展示市「PV Japan 2018」にて、セミナー「自然エネルギー100％をめぐる世界の動向と日本」が行われ、環境エネルギー政策研究所（ISEP）の古屋将太さんが、2015年のパリ協定採択を引き金に急拡大する自然エネルギーの世界的動向と日本の動きをご紹介しました。
Aiming at realizing 100% renewable energy in Japan, a symposium will be held in cooperation with various actors.
日本での自然エネルギー100%実現を目指し、さまざまな主体が連携してシンポジウムを開催します。
自然エネルギー100%をめざす上では、自然エネルギーの供給を増やすだけでなく、省エネルギーを進めることが重要です。省エネを進めることで、自然エネルギー100%はより容易に達成することが可能になります。
永続地帯研究会（千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所の共同研究）では、都道府県や市町村毎に自然エネルギーの割合を推計して自然エネルギー100%地域を見出し、評価する取り組みを行っています。「永続地帯2017年度版報告書」で公表されたエネルギー永続地帯のデータ（2016年度推計）より、地域別の自然エネルギーの電力の供給割合から各地域の特徴をみていきたいと思います。
「2050年自然エネルギー100%電力」の社会は具体的にどのような姿で構想されるのでしょうか？電源構成、コスト、雇用効果、支援政策のあり方などの概要についての翻訳記事をご紹介します。
新しい常識としての「自然エネルギー100%」に関する対話の場を世界的に広げてきた「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」は、メンバー団体から新たな運営委員を選任したことをお知らせいたします。
自然エネルギー100%をめざす動きは、すでに企業活動の中で大きな位置を占めつつあります。自然エネルギー100%をめざすグローバル企業のイニシアティブ「RE100」から、その動向を見ていきましょう。
2017年11月13日、千葉商科大学（千葉県市川市）は、日本の大学として初となる「自然エネルギー100％大学」への宣言を発表しました。この宣言は、教育機関として初めて自然エネルギー100%プラットフォームの「自然エネルギー100%宣言団体」に登録されました。