※IRENAおよびGWEC等の最新レポートに基づき、データを修正しました（2023年4月）。
2022年はロシアのウクライナ侵攻に伴う世界的な化石燃料価格の高騰がエネルギー市場に多大な影響を与え、エネルギー危機が現実のものになりました。一方で、新型コロナウィルスの影響からの世界経済の回復により、世界全体のCO2排出量は増加し、パンデミック前の水準に戻っています※1。
その中で、昨年2022年の自然エネルギーの成長は加速し続けており、2022年末までには太陽光発電の累積の設備容量は1000GW（ギガワット, 1GW=100万kW=原発1基分）に達して、ついに1TW（テラワット）の領域に入りました。風力発電も900GWを超えたと推計され、合わせると約2TWとなり、原子力発電の設備容量（約400GW）の約5倍に達しています（図1）。 Read More
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今冬（2023年１・2月）の電力需給ひっ迫が叫ばれています。一時は予備率が3%を切る見込みとなり、電力安定供給のために火力・原発での供給力増加を求める声が相次いでいます。しかし、根本的な原因を解決せずに安易に火力・原発に回帰することは本当に社会のためになるのでしょうか？
本記事では、今冬の需給ひっ迫について現在の状況を紹介し、この状況をどう切り抜けるべきか、また日本が中長期的にどのような方向に向かうべきか考えます。 Read More
